他校の就職指導担当者と「ヨコのつながり」が出来、企業人事担当者と太いパイプが構築可能。
各種研修を通じての自己研鑽と情報交換が可能。
学生が就職活動を行う上で発生した様々なトラブルについて、労働問題に詳しい弁護士による法律相談が可能。